山田 崇

トップ>アパート経営>利回り計算「DCF法」

利回り計算「DCF法」

不動産投資の利回りは、家賃収入だけで計算するのではなく、

家賃収入に加えて元本の変動率を加味しなければなりません。

 

つまり、投資している間に不動産価格が上がる分、若しくは

下がる分を家賃収入に加えて計算を行うのです。

加えて、ローンを組んで投資物件を買った場合、その金利分も

勘案しなければなりません。

それらを全て計算に入れ、どれくらい有利な投資かどうかを

判定出来るのが「DCF(ディスカウンテッド・キャッシュフロー)法」

という方法です。

 

DCF方を用いると、例えば5,000万円で購入出来る物件が、6,000万円の

投資価値があったことが分かります。

投資目的でアパートを買った場合、そのアパートが5年後や10年後に

値上がりしていれば、その分を利回りに割増しをします。

逆に値下がりしていれば、その分を利回りから差し引きます。

そのようにして正確な利回りが算出出来ます。

 

<計算例>

5,000万円で投資アパートを購入

      ⇓

1年間に400万円の家賃収入を得た

⇒必要経費が1年間に100万円かかった⇒1年あたり300万円の利益

      ⇓

10年後に投資アパートを5,100万円で売却

⇒100万円の利益⇒これは1年あたり10万円の利益があったと考えられる

⇒結局、1年あたりの利益は300万円+100万円=400万円

 

※結果、5,000万円の投資で毎年8%の利回りがあったことになります。

 

             山田 崇

 

 

最近公開のブログ記事

◎お問い合わせ窓口のご案内

  ▼ オーナー様、アパート経営・土地活用のご相談に関するお問い合わせ窓口   ☎ 電話   TEL 052-569-5055 営業時間 8:30 ~ 18:30 定休日 土曜、日曜、祝日

家賃設定の「上限・下限」の決め方

― 利回りだけに左右されない、実務的な考え方 ― アパート経営において、家賃設定は収益を左右する最重要項目の一つです。 高く設定すれば利回りは良く見えますが、空室が続けば意味がありません。 一方で、低く抑えすぎると満室で

インフレ時代は「不動産投資が強い」と言われる理由

近年の経済環境を語る上で、物価上昇を意味する「インフレ」は避けて通れないテーマとなっています。 食料品や光熱費、建築資材価格など、 私たちの身近な分野でも値上がりを実感されている方は多いのではないでしょうか。 こうした環

賃貸住宅トレンドを踏まえた投資判断

少し前まで、賃貸住宅に求められていたのは「立地」と「家賃」、そして最低限の設備でした。 しかし近年、入居者の価値観やライフスタイルの変化により、賃貸住宅は単なる不動産ではなく 暮らしを支えるサービスとして捉えられる時代へ

退去後の原状回復費用、どこまでオーナー負担?

賃貸物件では、入居者が退去する際に「原状回復費用」が発生することがあります。 しかし、この費用をどこまでオーナーが負担すべきなのか、迷う方は少なくありません。 実は、原状回復の考え方には国が定めたガイドラインがあり、 そ